日本野球機構（NPB）は27日、各球団からのオンラインカジノの利用についての報告を公表した。

12球団のうち所属選手、監督・コーチ、スタッフなどの球団関係者からオンラインカジノ利用の自主申告があった球団は計7球団で、申告したのは計14人だった。

「いずれも刑法の単純賭博罪公訴時効にかからない2022年2月以降の案件」で、公表の対象としていないというが、必要に応じ調査するという。また、今回の申告者については申告内容を各球団で精査、確認をした上で適切に対応するとしている。

NPBは、今後も日本プロ野球選手会とも協議をしながら、当面の間、自主申告を受け付ける。

NPBは20日、12球団に対し、所属選手及び監督・コーチ、スタッフなど球団関係者に向けて、過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう呼びかけていた。
 

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