日本で今月5日に大きな災害が発生するとの噂が国内外で広まったことについて、気象庁の野村竜一長官は、科学に基づかない情報が今後も出回る可能性があると指摘し、南海トラフ地震などに関連して人々が誤った情報を信じたり、拡散したりすることで社会に混乱が生じるおそれがあると懸念を表明しました。

大津波による大きな災害が今年7月に発生すると思い起こさせる日本人の漫画家による描写をきっかけに、日本で大きな災害が7月5日に発生するとの噂が海外や国内の一部で広まりました。

海外からの旅行客が減り、国際線の定期便が減便になるなどの社会的・経済的影響が出ました。

7月5日が過ぎ、この噂についてかねてから「デマだ」と強調していた気象庁の野村竜一長官は、きょうの定例記者会見で、「科学的な見方で自然現象を見ない人が大勢いて、非常に心配になった」と振り返った上で、次のように述べました。

気象庁　野村竜一 長官
「また今後、大きい地震が起こったときなどに、またいろいろそういう科学に基づかない情報が出回ると思うんですけれども、そういう誤った情報をまた拡散したり、信じてしまって混乱するという危険性というんですかね、そういう考え方になってしまう方が実際おられるんだと。実際、このあとも我々日本の社会では南海トラフ（地震）とかが起こるかもしれません。そういうときにちょっと混乱のもとになるかなという気はしました」

野村長官はこのように指摘し、さらに教育現場への「お願い」として、小学校や中学校の理科の授業で、観察や実験などによってものごとを分析する科学的な見方の基本をしっかり教えることの必要性を強調。「うその情報を見抜く力を育ててほしい」と訴えました。

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