大手総合商社7社の1年間の決算が出そろいました。今年4月からの業績については、全社が増益を見込みますが、混乱が続く中東情勢の影響を注視する動きも見られます。

伊藤忠商事は、今年3月までの1年間の決算で、最終利益が前の年度に比べて2.3%多い9002億円となり、過去最高になったと発表しました。機械や食品、コンビニ事業など、資源以外の分野が好調だったことが主な要因です。

また、住友商事、丸紅、豊田通商の3社も過去最高益を更新しました。

一方、一時的な利益の反動や資源価格の下落などを理由に、▼三菱商事の最終利益は15.8%減って8004億円となったほか、▼三井物産と双日も前の年度を下回りました。

こうした中、今年4月からの1年間の業績見通しについては、7社ともに増益を予想。資源価格の上昇などを背景に、▼三菱商事の最終利益は、前の年度より37%プラスの1兆1000億円と大幅な増益を見込むほか、▼伊藤忠商事は5%増えて9500億円、▼三井物産は10%増えて9200億円などと続きます。

ただ、緊迫する中東情勢の影響を注視する動きも出ています。

伊藤忠商事　石井敬太 社長
「ホルムズ海峡を自由で安全な航行ができないというのが一番の問題。長引くとトレード品の収益とか肥料にも影響が出てくる」

▼伊藤忠商事は、中東情勢の影響について「年内ぐらいは十分残る」と見て、75億円の最終利益の押し下げを想定しているほか、▼豊田通商は100億円、▼住友商事は230億円、▼三菱商事は300億円の減益の要因になりうると見込んでいます。

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